「暗号資産の冬」かもしれないが、投資家は冬眠できない。チャンスを見出すことは可能だろうか？ 方法は、ビットコイン（BTC）を上回るパフォーマンスをあげる暗号資産を探し出すことだ。もちろん、簡単ではない。ビットコインの値動きとあまり連動していない、相応の時価総額を持つ暗号資産を見つけることは簡単ではない。 特に年初から複数のアルトコインは大きく下落している。だが、時間軸次第でもある。 以下
Keira Wright 2022年01月31日 / 13:30 インターネットコンピュータ、BTCとETHの統合を年内に展開予定 4429 閲覧数 17 シェア数 ニュース インターネットコンピュータ（ICP）は、2022年以降のロードマップを公開し、年内にビットコインやイーサリアムとの統合を展開する計画を明らかにした。 インターネットコンピュータは、開発者がスマートコントラクトや分散
暗号資産（仮想通貨）取引サービスを手がけるGMOコインは、2021年の販売所取引において、取引に占めるイーサリアム（ETH）の割合が前年比で約2倍になったことを明らかにした。 GMOコインが1月31日に発表した報告書によると、昨年はアルトコインの取引が急増した。販売所取引では、イーサリアムが15％を占め、2020年比で7ポイント増加した。ビットコイン（BTC）は22ポイント減り、29％となっ
市場の動き ビットコイン（BTC）は週末、取引高が減少し、ほぼ横ばいで推移した。アジア市場の大半では旧正月の休みが始まる。 当記事執筆時点、ビットコインは過去24時間でわずかに上昇し、3万8100ドル超で取引されている。イーサリアム（ETH）もわずかに上昇し、2600ドル超となっている。 CoinDeskがまとめたデータによると、主要暗号資産取引所におけるビットコインの取引高は週末、大幅
国際通貨基金（IMF）の執行委員会は火曜日（1月25日）に声明を発表し、暗号通貨が金融の安定と市場にリスクをもたらす可能性があることを懸念し、エルサルバドルに国内の法定通貨からビットコインを削除するよう促した。 エルサルバドルのナイブ・ブケレ大統領は、2021年6月のビットコイン法案の導入に続き、9月に法定通貨としてビットコインを採用する計画を発表した。この法案はすぐに国会で承認され、同年に
最近の暗号資産（仮想通貨）の下落は、メインストリームへの普及が「もろ刃の剣」になり得ることを示している。ゴールドマン・サックスは27日、レポートに記した。 暗号資産の時価総額は11月以降、約40％下落したと同行は指摘。下落は主にマクロ経済的要因、つまり暗号資産市場以外の要因によって引き起こされた点でこれまでと異なっているとした。 メインストリームへの普及は価格を上昇させる可能性があるが、同
暗号資産（仮想通貨）の世界では、毎日のように新しい詐欺が登場しているようだが、この業界の成長はとどまるところを知らない。 NFT（ノン・ファンジブル・トークン）の人気は、少なくとも今のところ、作成者たちがNFTの価格を吊り上げ、人々が食いついてきたところでその資金を持ち逃げする「ラグプル（rug pulls）」などの詐欺のニュースを目立たなくしているようだ。 例えば、NFTプロジェクト「F
イーサリアム(Ethereum)のガス代とは、送金手数料ことを指す。すべてのイーサリアム送金にはガス代を支払わなければならない。具体的な価格は送金する時点でのネットワークの需要と供給によって決定される。 基本的に、イーサリアムガスのコストは以下によって決まられる。 ・決済時のネットワーク全体における需要量 ・スマートコントラクトを処理するためのコンピューティングパワーの需要量 ・トラン
バイデン政権、暗号資産に関する大統領令を予定：報道 バイデン政権は、暗号資産（仮想通貨）に関する政府の包括的な戦略のアウトラインを示し、そのリスクとチャンスを判断するよう連邦政府機関に求める大統領令を来月早々に出す準備を進めている。ブルームバーグが21日、匿名の情報提供者の話を伝えた。 これによりホワイトハウスが暗号資産についての政策立案と規制の取り組みについて、中心的な役割を担うことにな
Meta（旧：Facebook）社のステーブルコインプロジェクトDiem（旧Libra）は、約2億ドルで米シルバーゲート（Silvergate）銀行に売却される予定だと判明した。シルバーゲートは、ビットコインおよびブロックチェーン企業にサービスを提供する銀行であり、米国の主要な暗号通貨取引プラットフォームの重要なパートナーである。 シルバーゲートは1988年に設立された、米連邦準備制度理事会
